2021-04-22 第204回国会 参議院 内閣委員会 第14号
高専とか大学とか大学院の教育の課程の中に、こういう情報通信工学、電子工学のようにＤＸ工学だとかＤＸビジネスだとか、そういう本当は独自の単元を設けて訓練していくというか、大量にそういうものを学べる仕組みというのが私はこれから絶対要ると思うんですが、いかがでしょうか。
高専とか大学とか大学院の教育の課程の中に、こういう情報通信工学、電子工学のようにＤＸ工学だとかＤＸビジネスだとか、そういう本当は独自の単元を設けて訓練していくというか、大量にそういうものを学べる仕組みというのが私はこれから絶対要ると思うんですが、いかがでしょうか。
○大塚（拓）委員 これを計算すると、法学、政治の方々は三百八十九人に一人が学術会員、学術会議の会員になれる一方で、電気電子工学の方々は三万八千四百八十六人に一人しか会員になれない。これは百倍違うんですよ。こんなこと、あり得るんでしょうか。こんなことでいいのか。これは非常に偏った組織になっているということを示しているんじゃないかと思います。 それが固定化している、しかも。
○大塚（拓）委員 次に、あわせて電気電子工学という分野を見てみたいんですが、会員数は一貫して四人と少ないんですが、この分野、対応するのは電気通信だと思いますけれども、これについて政府の統計の人数を教えていただけますか。
そういう意味で、事前の、まず採択のための審査という意味では、極めて、半導体ですとか電気電子工学の専門家を始め、そういった方々に、事前の論文審査とか、あるいは最終的に会議を開いて選んでいただくという手続をとって、そして点数をつけて選んでいただいております。この過程で何かがあったというふうには少し思いにくいなというふうに思っています。
これまで都合五回の研究助成が行われているわけでありますが、その都度、複数の候補者から選ぶ事前審査、そして選ばれた後の中間評価、そして事業が終わった後の事後評価、それぞれの評価に合計五十六名の電子工学、電気工学、あるいは半導体の専門家の方に評価をいただいていますが、ペジー社は一定の評価をもらっておりますし、この研究成果の中からまさに実用化されたものも出てきている。
ここで何でゴープロの話をしたいかといいますと、このゴープロが開発された経緯、開発した人間というのは、電機メーカーの人間でもなくて、例えば電子工学を学んだ学生でもなくて、この資料一の右下にあります。ニック・ウッドマンというサーファーなんです。
にもかかわらず、日本国内にある朝鮮大学校では、理学科で量子力学や相対性理論を基本とする物理学研究、あるいは、電子工学科でコンピューター、情報工学の研究が公然と行われております。
具体的には、機械工学、電子工学を初め自動車技術の専門的知見、衝突試験施設やテストコース等の施設が必要となります。 このため、自動車技術の専門家を採用、養成し、大規模施設を有する交通安全環境研究所が実施することが適当だと考えているわけです。
一点は、医療という分野が、必ずしも医療に限らず、いろいろな分野との学際的な研究、先ほども津村委員からいろいろな御質問がありましたけれども、例えば、ゲノム医療だけでなくて、ダ・ヴィンチといった電子治療装置なんか、こういったものを考えると、いわゆる物性科学とか情報科学とか電子工学とか、いろいろな分野が広がりがあって、そういった分野の専門家もうまく配置しながら、使いながら研究マネジメントをしていかなければならない
それから、今の医療の問題も、横串、横断と今申しましたが、例えばダ・ヴィンチといった電子治療装置というのは、これは物性科学とか、それからほかにも情報科学とか電子工学とか、いろいろな学際的な分野があるので、単に医療関係で横串を通すだけでは多分済まないんじゃないか、そういう人たちをどうやって確保していくのかというのが問題意識の二点目ですね。
私も、もともと電子工学をやっていた技術屋ですから、その程度のことは知っているつもりです。そして、そのバックデータの要求に対して、一切それに対してこたえないという状況が裁判の中でもありました。現在でもその状況が続いております。 ですから、費用便益分析マニュアルだけを見ても、どういうような前提条件で、整備あり、なしの便益を出しているのかということがわからないような状況になっています。
しかし、本当にそれに乗って命をかけて国を守る、その人たち、あるいは電子工学なりなんなりの専門家たち、そういう人たちが専門的、技術的な観点において述べるということはあってもよいのではないか、むしろあるべきではないかという議論は私はあるのだと思います。」こう言っておられますが、この答弁、もちろん後段の方もありますけれども、今も変わらずこういう姿勢でしょうか。
しかし、本当にそれに乗って命をかけて国を守る、その人たち、あるいは電子工学なりなんなりの専門家たち、そういう人たちが専門的、技術的な観点において述べるということはあってもよいのではないか、むしろあるべきではないかという議論は私はあるのだと思います。
そういう点で、国際競争力、技術力という角度から、そういう電子工学の分野でこういう言わば系列とか下請との関係がどうなっていて、どうあるべきか、お考えか、これをお聞きしたいと思います。
電子工学の分野もあれば化学の分野もある、またバイオのような生物化学の分野もあるわけでございます。特に、そういう特許にかかわるような紛争が予見されるような先端的な技術というのは、これは日々刻々と進んでいるわけでありまして、しかも複数のそういう異なった分野について広い、非常に高い知見を持つ人というのはそう多くいるというわけではないんだろうというふうに思います。
さて、薬学部が薬売るんなら、工学部には電気工学科や電子工学科、原子力工学科なんかがあるわけであります。工学部で電気を売ってもいいのではないかと、こういう気がするのでありますが、学生のころから発電あるいは売電を経験する、実践性を備えるというのは意義深いように思うんです。原子力発電所でも学校内に造ってみるということだってあり得るんではないかという気がいたしております。
電子工学ですとか医療や宇宙産業まで応用されるなど、繊維産業は多様な技術を生む苗床であり、基盤産業だ。ヨーロッパでもアメリカでも、繊維産業を衰退産業のように位置づけている国はない。私たちは、日本だけ特別に通商保護策をしてほしいと言っているのではありません。せめて欧米並みにやってほしい、このように求めている、こういう声なども出されております。
その後の改組等により、現在は機械工学科、電気電子工学科、情報工学科、物質工学科及び環境都市工学科の五学科で構成されており、学生数は、各学科一学年一学級四十人、五学年合計で千人の定員となっております。 同校は、実践力のある開発型技術者の養成に加え、地域社会に開かれた高専を大きな柱に掲げております。
しからば、片っ方、電子工学の発展でコミュニケーションというものが非常にスムーズになって、便利になって、新しい文明の進展が行われているわけですけれども、しかし、それでもなお、先般も申しましたが、やはり大阪に本社を構えている大企業の社長さんたちが、最低週に一回東京に来ざるを得ないというのは、要するに、インターネットで収集できる情報も、なお人間の感性、情念というもので、フェース・ツー・フェースで確かめることで
私も、厚生白書であるとかいろいろな書物等で障害者の雇用問題について浅く広く少し勉強してみましたけれども、それと同時に、最近私のところに、日本で唯一の国立の三年の短大で、そういった身障者専門の大学ができてもう十数年たっていますけれども、そこを御卒業された電子工学関係の方で一流企業に入られた。
あなたは電子工学か何かで、あなたの判断が鈍ったのか、あるいは科学技術庁の実際の担当者が判断し切れなかったのか、どっちなんですか。